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職歴がなくても書いた方がいい?障害者雇用の職務経歴書の書き方やポイントを解説

障害者雇用の求人に応募する際、「職務経歴書を書いた方が良いのだろうか?」と悩む方も多いかもしれません。特に職歴が少ない、またはまったくない場合には、「書く必要がないのでは?」と感じてしまうこともあります。しかし、職務経歴書は単に職歴を記載するだけでなく、自分の経験やスキルを企業にアピールするための重要なツールです。

また、障害者雇用の就職活動においては、就労移行支援などの職業訓練や、職場実習など、実務でなくてもスキルを身に着けたり仕事を経験する機会があります。こういった経験は、職歴がない場合や、これから希望する職種を未経験の場合にも、実務経験に近いものとして有効なアピールポイントになります。

この記事では、職歴がなくても有効な職務経歴書(自己紹介書)の書き方やポイントについて解説します。

障害者雇用の職務経歴書の書き方

職務経歴書の基本的なフォーマットや構成は一般的な就職活動と同じですが、障害者雇用ならではの工夫を加えることで、より自分をアピールしやすくなります。

基本構成

職務経歴書の一般的な構成は以下の通りです。

  • タイトル:職務経歴書(職歴がない場合は「自己紹介書」)
  • 個人情報:氏名、連絡先
  • 職務経歴:過去の職務経験や実績
  • スキルや資格:習得したスキルや取得した資格

障害者雇用ならではの、職務経歴書の記入内容

障害者雇用ならではともいえる、職務経歴書の記入内容については、以下のようなものがあります。

  • 就労移行支援などでの訓練で実施した内容や、身に着けたスキル
  • 職場実習などで経験した実務内容や、実習先からの評価
  • 障害特性や配慮事項(履歴書でスペースが足りない場合など)

繰り返しになりますが、訓練や実習での経験は、職歴がない場合や、これから希望する職種を未経験の場合にも、実務経験に近いものとして有効なアピールポイントになります。

これらの書き方について、詳しく説明していきます。

就労移行支援などでの訓練内容の書き方

就労移行支援や障害者職業訓練などで、働くための訓練を受けた経験があれば、訓練内容や、その中で身につけたスキルを具体的に記載しましょう。
スキルや経験の証明になるだけでなく、「職歴の空白期間を無為に過ごしたのではなく、目的をもって有益に過ごしていた」ことの証明にもなります。

【記入例

2023年4月~現在 就労移行支援事業所Kaien秋葉原(障害福祉サービスによる就労移行支援の訓練を利用)
訓練内容・ビジネスマナー研修(電話応対、メール作成、コミュニケーション)・データ入力業務(ExcelやWordを使用した文書作成)・チームでのプロジェクト実施(役割分担、進捗管理、成果発表)
身につけたスキル・基本的なPC操作スキル・ビジネスマナーや職場でのコミュニケーションスキル・ストレスが溜まったときの対処法

「職場実習」「体験実習」の経験の書き方

就労移行支援などを利用していると、企業での体験実習に参加することもあるかと思います。特に就労経験のない方や少ない方、ブランクの長い方は、こうした実習の経験も重要なアピールポイントになります。以下のように、実習で実施したことや、実習先からいただいたフィードバックを記入できると良いでしょう。

【記入例

■職場実習2023年10月10日~20日(2週間) 株式会社〇〇
実習内容・書類整理およびファイリング・データ入力業務(1日あたり約100件)・チームでのミーティング参加
実習先からのフィードバック・作業の正確さが評価された・チームメンバーとの連携が円滑

※実習の記入をお勧めするのは、就労経験のない方や少ない方です。職歴が多い方や、過去の職歴で十分にスキルをアピールすることができる場合は、実習経験があってもあえて記入する必要はありません(職務経歴書が長くなりすぎると逆効果です)。

障害特性や配慮事項についての書き方

障害に関する特性や、職場で必要な配慮事項も、職務経歴書に記載できます。履歴書ではスペースが足りない場合や、より詳細に伝えたい場合に有効です。

障害特性や配慮事項についての書き方はこちらの記事を参考にしてください。

まとめ

障害者雇用向けの職務経歴書(自己紹介書)は、職歴がない場合でも、自分の経験やスキルを十分にアピールできる重要な書類です。
就労移行支援での訓練内容や実習経験、障害特性や必要な配慮事項を適切に記載することで、企業に自分の適性を理解してもらいやすくなります。

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著者プロフィール 東海林彩子

株式会社Kaien
就労支援事業部 法人サービス担当
シニアディレクター
2014年Kaien入社。就労移行支援の支援員として経験を積み、2020年から法人向けサービスに参画。大手企業多数の障害者雇用プロジェクト推進の他、大手グローバルファームに常駐しダイバーシティ推進担当として社内啓発などの業務に従事。公認心理師。

取材対応:週刊ダイヤモンド「職場の発達障害 最新情報